地球・人類の存続かけて待ったなし!
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上の図は、二〇六〇年の米の収量予測。この予測は、関東・北陸の沿岸地帯から西では栽培を遅くし、東北や北海道の一部では早めるなど、温暖化に合わせた栽培対策を織り込んで計算してあります。
しかしこの予測は、こうした対策を取ったとしても、温暖化が進めば、関東、近畿、中・四国、九州などで収量が半分近くまで落ち、全国平均で約一〇%少なくなるという結果となっています。
またこの予測には、温暖化した場合の降雨量の変化は盛り込まれていません。現在すでに降雨量の減少が観測されており、温暖化によって、田植えなど水を必要とする時期に農業用水が不足すると予測されています。
IPCC(気候変動に関する政府間パネル) UNEP(国連環境計画)とWMO(世界気象機関)によって設置された。世界各国から二千五百人もの科学者が集まり、観測データや研究論文など地球温暖化に関する知見を収集・整理し、報告書に。昨年発表された第四次評価報告書は、今後の温暖化対策のための議論の科学的な根拠を与える重要な資料となっている。京都議定書 一九九七年十二月、京都で開かれた第三回締約国会議で採択された気候変動枠組み条約の合意文書。二〇〇八〜一二年の間に、先進国全体で、二酸化炭素など温室効果ガスの排出量を、九〇年比で五%削減するとの目標を決めている。日本の削減目標は六%。アメリカは七%の削減を義務付けられたが脱退。
一つは、「南の作物が作れるようになる」ということは、つまり「現在作っている作物が作れなくなる、品質が落ちる」という点。二つ目は、「異常気象が頻発するようになる」ということが考慮されていない点。三つ目が、「一〜三度以上温度が上がれば、世界中の農業が減産に転じてしまう」という点です。
仮に二・四度に抑えるとすると、温室効果ガスの排出量を世界で半減させなければならず、京都議定書の目標(日本は六%)を達成させてもまだまだ不十分であることがわかります。
[2008年4月]
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