農山村の再生可能エネルギーの宝庫（1/3）

全国代表者会議での和田武さんの講演（要旨）

　全国代表者会議で、再生可能エネルギーの研究者で、日本環境学会会長の和田武さん（元立命館大学教授）が、「原発ゼロと、農山村の資源を生かした自然エネルギーへの転換」をテーマに講演しました。その要旨を紹介します。

（編集部の責任でまとめました）

　再生可能エネルギー資源は無限
　　資源に十分恵まれている日本

　一つには、資源が無限にあることです。太陽光が降り注ぐ限り、枯渇しません。しかも資源は無料、もしくは安価です。再生可能エネルギーの世界の資源量を見ると（図(1)）、現在の技術でも利用可能な太陽エネルギーは、全世界の使用量の3倍以上あります。風力や地熱だけでも、世界のエネルギーをすべてまかなえる量があります。

　再生可能エネルギーはどこにでもありますが、そのかわり資源は薄く、広く、少量ずつしか存在しません。石油の油田のように集中せず、少量ずつ分散して存在するという特徴を考えると、発電などの再生可能エネルギーの生産拠点は、小規模・分散型で、たくさん造らなければならない。これが重要です。そしてこうした生産手段は、地域の住民が、主体となって所有するのが適しているのです。

　日本は、国内のエネルギー消費量を十分まかなえるほど、非常に再生可能エネルギーの資源に恵まれた国なのですが、ほとんど使っていません。

　それはなぜでしょうか。原発の推進派は、「再生可能エネルギーは不安定で、量も少ないから使い物にならない」「世界では原子力が伸びている」と言いますが、事実はそうではありません。この10年間、実際に伸びているのは再生可能エネルギーなのです。エネルギーの種類ごとの年間伸び率を見ると（図(2)）、太陽光発電は42・3％、風力発電は25・1％も伸びる一方、原子力発電は1・7％で、エネルギー全体の伸び率1・8％より低いのです。

　日本、ドイツ、デンマークの再生可能エネルギーの発電量を見ると（図(3)）、日本は増えておらず、しかも大部分がダムによる水力発電です。ドイツでももともとは水力が中心でしたが、今は風力とバイオマスが主力です。デンマークは国の最高地点が173メートルしかないので、水力はできません。何もないからこそ、一生懸命に風力とバイオマスを増やしてきたのです。このように資源を持っていなくても、政策をきちんととれば、再生可能エネルギーを普及させることができるのです。

　電力買い取り制度の導入を
　　経費回収できる仕組み必要

　買い取りの財源は社会全体でまかなうということで、電気料金を少し上げています。日本では電気料金のなかに、原発推進の財源を含んでいますが、ドイツでは再生可能エネルギーを増やす財源を電気料金の中に含めているわけです。