「農民」記事データベース20100222-913-01

カタログハウス 食の安全にこだわった通販
安全情報提供の手助け 農民連食品分析センター

掲載食品の検査機関の一つに指定

関連/農民連食品分析センター検査機器拡充のためのカンパ

 農民連食品分析センター(分析センター)は、株式会社カタログハウス発行の雑誌『通販生活』に掲載される食品の検査機関のひとつに指定されています。安全にこだわった食品を販売するカタログハウスに対し、分析センターがその手助けをする――。両者の二人三脚が消費者に安心を提供し、農家を応援する力強いエールになっています。


共通の思いは―
“農家を応援したい”

 「売らないルール」パスした食品だけ

 『通販生活』は、定期購読分が100万部、店頭販売などを含めると約140万部にのぼる季刊誌です。生活雑貨を中心に食品、化粧品、洗剤なども紹介しています。

 食品、化粧品、洗剤のみを紹介する『通販生活』の別冊『ソロー』の表紙には、「産地の特定、添加物、農薬が残留していないことを確認できた食品しか扱いません」と記され、「農民連による残留農薬試験」を掲げています。「食品に安全情報を付加して販売したい」というカタログハウスの強い思いが表れています。さらに同社は商品憲法(2010年版)を定め(別項)、食の安全、環境、エコロジー、平和に関する強い信条を貫いています。

画像
『通販生活』の別冊『ソロー』表紙には「農民連による残留農薬試験」と明記

 残留農薬問題に着目した先見性にほれ

 カタログハウスが分析センターを知ったのは、取引先の農家の紹介。ソロー事業部・検査室長の丸野泰則さんによれば、手ごろな検査費用に注目し、分析センターを訪ねたそうです。

 分析センター主任の八田純人さんから、中国産冷凍ホウレンソウの残留農薬をいち早く摘発し、竹製割りばしの漂白剤から二酸化硫黄、防カビ剤を検出した実績などを聞いたとのこと。

 丸野さんは「ほかに先がけて残留農薬問題を取り上げ、割りばしなど食品以外の安全性にも着目した先見性は頼りになるはず」と、2005年から残留農薬と重金属の検査を依頼。08年までは年1回だった残留農薬の検査を、09年からは掲載ごとに行うことにしました。

画像
『ソロー』事業部。こちら向き左側が丸野室長=東京都渋谷区

 八田さんは、カタログハウスの商品について「可能な限り国産にこだわるということで、加工品でもできるだけ生産者の顔が見えるものを販売しようとする強い姿勢が伝わってきます」と評します。

 いい食品作る農家もっと増えたら…

 カタログハウスと分析センターは、日本農業が厳しいなか、「農家を応援したい」という思いで一致。丸野さんが「国産品をもっとアピールし、農家に元気になってもらいたい」と言えば、八田さんは「検査をしながら、こういう商品を作る農家がもっと増えてくれたら、と思います。農家の支援につながることで、検査のやりがいがあります」と力を込めます。

画像
右が分析センターの八田さん。最新鋭の残留農薬検査機器の前で

 カタログハウスは「素材のトレーサビリティーはもちろん、さまざまな食品の分析を通じて『食の安全』を客観的に評価していきたい」としています。そのためにも丸野さんは「食の安全に対する相談窓口として、最先端の情報を積極的に私たちに発信してほしい」と、分析センターに期待を語りました。

 「通販生活」定期購読の申し込みは、カタログハウス社のホームページ(http://www.cataloghouse.co.jp/)から。


カタログハウスの商品憲法(10年版)

 第1条 できるだけ、「地球と生物に迷惑をかけない商品」を販売していく。
 第2条 できるだけ、「永持ちする商品」「いつでも修理できる商品」を販売していく。
 第3条 できるだけ、商品を永く使用してもらうために、「使用しなくなった商品」は第二次使用者にバトンタッチしていただく。
 第4条 できるだけ、「寿命がつきた商品」は回収して再資源化していく。
 第5条 できるだけ、「ゴミとCO2を出さない会社」にしていく。
 第6条 できるだけ、「メイド・イン・ジャパン」の販売を増やしていく。
 第9条 できるだけ、核ミサイル、原子力潜水艦、戦闘機、戦車、大砲、銃器のたぐいは販売しない。


農民連食品分析センター
検査機器拡充のためのカンパ
引き続きお願いします
  郵便振込口座にご送金ください。
  加入者名 農民運動全国連合会食品分析センター
  口座番号 00160―6―773542


【訂正】 3月8日号にて、以下の訂正がありました。
  2月22日付(913号)の1面、農民連食品分析センターへのカンパの郵便振込口座のうち、加入者名「農民連食品分析センター」を、「農民運動全国連合会食品分析センター」に訂正します。
 2010年3月15日、訂正しました。

(新聞「農民」2010.2.22付)
ライン

2010年2月

農民運動全国連合会(略称:農民連)
〒173-0025
東京都板橋区熊野町47-11
社医研センター2階
TEL (03)5966-2224

本サイト掲載の記事、写真等の無断転載を禁じます。
Copyright(c)1998-2010, 農民運動全国連合会