「農民」記事データベース20141222-1147-02

TPPとくらし考えるシンポ
“どっこい生きてる大阪農業”

大阪ネットワーク


 「ほんまにええの?TPP大阪ネットワーク」(代表=樫原正澄・関西大学教授)が3回目となる「TPPとくらしを考えるシンポジウム・今の食、当たり前?~こどもに残したい未来~」を11月29日に大阪市の大阪国労会館で開催し、約70人が参加しました。

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さまざまな角度からTPPについて考えたシンポジウム

 シンポジウムは大阪農業の姿や日本の食料自給率、水田の環境保全機能などについてのクイズで始まりました。

 基調講演「アベノミクスと農業改革―日本の食と農を考える」で、樫原教授は、「アベノミクスは地域の生活と生命を支える公共福祉、地域経済を破壊・衰退させるもので、地域社会の維持・存続のためには食料・農業・環境の一体的保持を図ることを考えるべきだ」と語りました。都市と農村の共同・連携の必要性、地域コミュニティーを基盤にした地域循環の経済振興などが必要だと強調しました。

 シンポジウムでは、池島明氏(JA大阪中央会食と農・環境対策部次長)が「がんばってます! 大阪・都市農業」のテーマで報告。池島氏は、「都市農業は、食糧生産だけでなく、防災協力の役割もある。この実績が都市農業振興基本法案につながったと考える」と語り、「TPPは弱肉強食の世界だから反対だ」と訴えました。

 浅岡元子・日本の伝統食を考える会事務局長は「食卓から考える、私たちのくらし」をテーマに報告。「日本各地に根付くいろいろな産物、地元でとれたものと、その伝統的な食べ方が全国にある一方で、食料の海外依存が進み、地域の農漁業が衰退すると伝統食が作れなくなる」と危機感を表明しました。

 会場内には、大阪野菜の直売所が設けられ、大阪産直センターの谷田努センター長が準備し、大阪府内から集められた約40種類の農産物と干し柿、漬物などの加工品が並び、盛況でした。

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大阪の農産物や加工品がたくさん並びました

 TPPと食・農シンポジウムと直売所のコラボ、参加者が「どっこい生きてる大阪農業」を実感できる大変楽しい企画でした。

(農民連本部 湯川喜朗)

(新聞「農民」2014.12.22付)
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2014年12月

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