GMナタネ自生調査全国報告会
農民連女性部も取り組みを報告
GM作物の自生認識し
TPP考える入り口に
2014年の遺伝子組み換え(GM)ナタネ自生調査の全国報告会が7月6日、都内で開かれました。
農民連食品分析センターの八田純人所長が「GMナタネ調査からみえてきたもの」のテーマで基調講演。各団体・グループからは、生活クラブ生協、なのはな生協、コープ自然派事業連合、グリーンコープ共同体、農民連女性部、遺伝子組換え食品を考える中部の会が報告を行いました。
農民連女性部からは、藤原麻子さんが発言しました。調査を始めた理由について、「海外の農民と交流するなかで、GM食品が市場に出回っていることを知らせ、在来種を守る必要性を感じました。農家にはGM作物が自生していることを認識してもらい、消費者には、TPPについて考えてもらう入り口にしようと話し合っています」と述べました。
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農民連女性部の取り組みを報告する藤原さん |
実際に調査をした神奈川などの例を紹介しながら、「遺伝子組み換えでなかったときは、落ち込んだり、残念がらずに、よかった! と笑顔で取り組んでいます。引き続き、各地で進めていきたい」と語りました。
全国調査の結果では、37都道府県で取り組まれ、除草剤ラウンドアップをまいても枯れない耐性をもつGMナタネ17、バスタ耐性63、両耐性1(いずれも一次検査)が検出されたことが報告されました。
MOP7COP12に参加し、交流しよう
主催団体の「食と農から生物多様性を考える市民ネットワーク」副代表の原野好正さんは、9、10月に韓国で開かれるMOP7(カルタヘナ議定書第7回締約国会議)・COP12(生物多様性条約第12回締約国会議)に参加し、調査の結果や対策を交流し、政府に反映させていく必要性を呼びかけました。
(新聞「農民」2014.7.28付)
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