持続可能な社会をめざし
地域に合った産直運動の発展を

農民連・ふるさとネット
産直運動で新婦人と懇談

　農民連から白石淳一会長、笹渡義夫事務局長、ふるさとネットから堂前貢代表、高橋清副代表（千葉・多古町旬の味産直センター）、森谷精事務局長が参加。新婦人からは笠井貴美代会長はじめ8人の役職員が出席しました。

　はじめに、白石会長が「農民連と新婦人との産直は、双方の組織と運動をつくり上げるうえで大きな役割を果たしてきました。20年の蓄積をへて、もう一度その意義を確認し、お互いに知恵を出し合って意見交換しながら、さらに発展させましょう」とあいさつしました。

固い握手を交わす白石会長(左から5人目)と笠井会長（その右隣）

　笠井会長は、新婦人は3月に開いた中央委員会で、「『ストップＴＰＰ！守ろう日本の農と食、産直運動さらに』を合言葉に、生産者との交流や学習、産直品を使った『食べごと』や料理小組などをひろげましょう」と提起したことを紹介｡「今日の懇談は、改めて産直運動の位置づけを確認するうえで、タイムリーな提案です」と述べました。

　双方は、原発、ＴＰＰなど新たな情勢の下で産直運動の「新たな共同目標」をそれぞれの各段階で討議し、練り上げていくことを確認しました。

　意見交換のなかでは、「買い物難民といわれる人たちも利用できるものに。その地域に合った形で新しく発展させていくことが必要」「エネルギーや食料問題など持続可能な社会をめざす運動を進めていくなかで産直を位置づけることが大事」などの発言がありました。

　さらに「若い人でも参加しやすいように発信の仕方をもっと工夫することが大事」「産直について話し合う共同の研究会をつくりましょう」などの提案もありました。