公害地球懇シンポから

自然エネルギーの可能性と市民の役割
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　公害地球懇（公害・地球環境問題懇談会）は9月24日、東京都内で「いまこそ原発から自然エネルギーへ――市民が開く自然エネルギーへの時代」をテーマに、シンポジウムを開催しました。このなかで、自然エネルギーの技術開発を研究している東京大学大学院生の佐川清隆さん（仮名）が、特別報告しました。その一部を紹介します。

特色生かした組み合せが重要

　導入しやすい太陽光発電

　市民がもっとも導入しやすいのは、太陽光発電です。発電パネルはだいたい1平方メートルで100ワット、最近の技術では150ワットほど発電でき、約1万平方キロメートルで日本の総発電量と同程度の発電ができます。短所としては、晴れた昼間しか発電できないことですが、電力需要がもっとも高まるのは夏の猛暑日で、こういう日はおおむね快晴ですから、電力不足への太陽光発電は非常に有効です。

　ドイツでは昨年1年間で700万キロワットの太陽光発電を導入しており、日本でも十分な促進政策を導入すれば、来年夏までに福島第一原発の発電容量と同程度の470万キロワットの発電が可能です。

　急成長している世界の風力発電

　日本最西端の沖縄県与那国島は、人口2000人弱の小さな島ですが、この島では使用電力の25％が、660キロワットという中型の風力発電2基でまかなわれています。こういう事例は、自然エネルギーが地域のエネルギー源としてどれほどの可能性があるのか、実感するのに役立ちます。

与那国島の風力発電

　このほか地熱、バイオマス、中小水力発電などがありますが、これらの長所は、発電量が比較的安定しており、出力をコントロールすることが可能なところです。こうした特色を生かして、地域に合った再生エネルギーをミックスさせる、さまざまな種類の再生エネルギーを組み合わせることによって、電力需要の大部分を供給することも現実的になるのです。