山口県農民連 新婦人県本部
“野菜産直もう一度”の期待強く
復活へ向けて学習会開く
しゃべって 食べて つながって
安全・安心の野菜求める声大きく
山口県でも、かつては野菜ボックスの産直運動が活発におこなわれていました。しかし、東部産直センターでは、野菜生産者の不足に高齢化も手伝って思うように野菜が集まらず、消費者も減り7年前に断念しました。中部産直センターも同時期、念願の直売所を立ち上げることになり、野菜ボックスを中止しました。
最近、さまざまな食の問題がクローズアップされるなか、安心して食べられる農民連の野菜を求める声が高くなり、野菜ボックス復活の声が大きくなってきました。農民連の仲間で野菜づくりを中心にやっている農家が少なく、すぐにとはいきませんが、新日本婦人の会県本部と相談し、仲間を広げ野菜ボックス復活のきっかけになればと、学習会を行うことになりました。
停滞した運動を見直し前進を
8月29日、山口市内で農民連と新婦人の合同学習会を開催。「食と地球を守る産直運動を」と題して、農民連ふるさとネットワーク事務局長の森谷精(まこと)さんが講演し、40人以上の参加者が耳を傾けました。
森谷さんは、戦後のきびしい食糧事情の下で、アメリカや日米安保条約がどのような影響を日本の食卓に与えてきたかを指摘。ある有名大学の教授に「米を食べると頭が悪くなる」と発言させるなど、米の消費を激減させ、さらに農産物輸入を次々に自由化してきた戦後の農業政策を振り返りながら、日本の農業と農民を守るために農民連と新婦人が共同して産直運動に取り組んできた歴史を紹介しました。
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野菜ボックス再開に向け講師の話に聞き入る参加者 |
また、食の安全に対しても、農民連と新婦人がともに運動して勝ち取った成果を示し、今後の運動を継続して発展させていく必要性を強調しました。そして「民主党政権のもとでねらわれているFTA・EPA締結が仮に実現すれば、農家と親せきになる以外に、食の安心・安全は守れなくなるのでは」としたうえで、「一時停滞してしまった山口県の産直運動を見直し、前進させよう」と呼びかけました。
生産者の仲間を大いに増やして
会場からは、「以前の野菜産直は、何が入ってくるかわからなかった。また、質のよい野菜が多いとはいえなかった」「安心・安全な野菜の生産者が絶対的に足りない」といったきびしい意見も出されましたが、「安心して食べられる野菜がほしい」「ぜひ、野菜ボックスを復活させて」という要望もあり、野菜産直への期待の強さを感じました。
最後に、山口県農民連の世良輝久書記長が「信頼関係をより強くして、ぜひとも産直運動を前進させよう」と締めくくりました。
(山口県農民連 三原祐介)
(新聞「農民」2010.9.27付)
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