農家の思いを面と向かって

都市住民参加型市場
マルシェ・ジャポン

農産物のよさ、旬の感動など伝える

“つなぎ手”の役割果たす

　マルシェ・ジャポンは、昨年5月に農水省が公募した「仮設型直売システム普及事業」から始まり、9月には各地で産声をあげました。今では政令市を中心に全国で取り組まれています。

　マルシェ・ジャポン全国事務局の川久保篤副事務局長は「食料自給率41％、後継者不足など農業をとりまく環境が厳しいなか、直売所がはやり、生産者による直接販売など新たなマーケットの開拓が進んでいます。対面販売を通じて、消費者にも農産物のよさを知ってもらうことが目的です」と説明します。

　東京都武蔵野市の丸井吉祥寺店前。吉祥寺駅の利用者や買い物客、通行人らでにぎわっています。ここで「ハピ・マルシェ」を担当するのは、マルシェ・ジャポン運営団体の一つ、株式会社野菜ビジネス。ハピ・マルシェの青木姿穂子事務局長は「国産の農産物にこだわり、旬の感動を消費者に伝えたい。生産者自身が店頭に立ち、直接生活者と交流する場を提供するだけでなく、生産者と消費者との懸け橋として、食材のもつ特徴を引き出しながら、食べる楽しみを伝える『つなぎ手』の役割もめざしています」と話します。

丸井吉祥寺店前で開かれた「ハピ・マルシェ」

　ハピ・マルシェでは、各産地のブースごとに野菜、果物、加工品が並び、買い物客と直接対話しながら農産物をアピールしています。

　和歌山県田辺市で、梅の栽培から加工・販売まで一貫して行う不動農園のブースでは、青梅の甘い香りが漂い、通行人が次々と立ち寄ります。同農園の不動惠さんは梅の説明に大忙し。「お客さんとの距離感が近く、じかに梅のよさを伝え、声を聞けます。通信販売と違って、香りを感じてもらえるのがいいですね」

　千葉県の房総食料センター（横芝光町）も多くの青果を供給。田山修司常務理事は「六本木やお台場など農業とはあまり縁のないところでやることで、産地のこと、野菜のことを多くの人に知ってもらえる。ただ並べて売るだけでなく、伝えることができるのが魅力です」と言います。

　補助金がなくてもがんばる意気込み

　マルシェ・ジャポンは、消費者が実際に農家に足を運び、農作業を手伝いながら、農業の理解と生産者への手伝いを目的とした「援農」と、マルシェや直売所での販売を手伝う「援売」の実施で、生産者の支援を行っています。農業への関心の高まり、農家と消費者との交流の広がりが、マルシェの取り組みを支えています。