産地へのバスツアーなど若い人が次々参加新婦人産直 新しい段階へ新婦人府・県本部も参加し交流
農民連ふるさとネットワークは3月18日、新日本婦人の会との産直を発展させるための交流会を東京都内で開き、各地の産直組織や新婦人の府県本部などから68人が集いました。若い世代も多数参加した交流会では、各地の生き生きとした取り組みが報告され、新婦人産直をさらに発展させようとの決意を分かち合いました。
次世代につなげる運動一緒に双方が協力して活路見いだそうふるさとネットの堂前貢代表が「農民連と新婦人の双方が協力しながら、活路を見いだし、産直運動をさらに発展させよう」と開会あいさつしました。新婦人から玉田恵副会長があいさつし、「新婦人産直が20周年を迎え、さらに新しい方向を探っていく時期にきている。若い世代を迎えながら、あらゆる要求を実現し、次世代につなげる運動を一緒に進めたい」と述べました。 ふるさとネットの森谷精事務局長が基調報告。農業と食糧、平和、環境をテーマに、各地で農民連と新婦人との交流が実施されていることを紹介し、共通した課題や要求での取り組みの必要性を強調。「厳しい情勢にあるからこそ、日本の農業を守る立場から、『食と地球をまもる産直』を進め、学習を土台にして、運動と事業が一体化した取り組みを前進させよう」と呼びかけました。 特別報告では、新婦人から2人が発言しました。(別項)
生産者も元気、参加者もふえる意見交換・討論では、各地の元気な活動や経験が出されました。千葉・多古町旬の味産直センターは、環境・景観・生物多様性に貢献する米作りを応援する「市民農園わたしの田んぼ」活動について語り、新婦人の各支部が「タコちゃんクラブ」への参加を呼びかけ、年4回の産地へのバスツアーなど若い世代の産地応援団をつくる経験を紹介しました。農民連京都産直センターは、新婦人府本部との定期協議を毎月開催し、ホタル狩りや丹後での魚交流会など、学習と交流に力を入れている経験を報告。「産直を通じて生産者も元気になり、参加者も増えている」と語りました。 新婦人埼玉県本部は、豚肉産直に取り組み、産直農畜産物の安全性を学習した支部が「勉強したことをみんなに知らせたい」とポスターを作り、産直ボックスを広げていると発言。みそ作りやいも掘り、もち作りなどで地元の農民連と交流し、「近くに農民連があるのが魅力」だと述べました。 静岡県農民連は、米から始まった産直が、静岡の特産物を使った正月・お中元用の産直に広がっていった経験を報告。若い世代の新婦人会員に向けて、コンビニ弁当と農民連弁当とをフードマイレージで比較し、安全で環境にやさしい産直農畜産物のよさをアピールする取り組みを発言しました。
将来に向けた息の長い取り組み最後にふるさとネットの高橋清副代表が閉会あいさつ。「みなさんの発言を聞いて、新婦人産直が新しい段階に入ったと感じた」と述べ、後継者問題や若い世代への働きかけを強めて、将来に向けた息の長い取り組みの重要性を強調。「農民連と新婦人が一緒に取り組めば、新しく楽しい交流ができる」と語り、「日本の農業・平和・環境を守る、未来のある新婦人産直をさらに発展させよう」と呼びかけました。
参加者の感想千葉・房総食料センターの大木和代さん新婦人の報告を聞いて、会員さんが元気な支部は、組織を拡大しているのだなと思いました。会員さんに元気を届けるには、どんな交流がいいのか考えたいです。
山形・庄内産直センターの菅原司さん一人一人との対話は一番効果があって、自分たちの思いが伝わるという話は、私たちの取り組みに大変役立つものでした。信頼関係を築くために、手間を惜しまない交流と学習が必要だと認識させられました。
茨城・常陸野産直センターの末永明美さん久留米や寝屋川の取り組みを聞いて、こんな活動ができたらなと思いました。京都の魚産直や神奈川のウインナー作りなどを見習って、新婦人と一緒に野菜料理教室などをぜひやりたい。
特別報告新婦人福岡県本部久留米支部の樋口裕子さん2008年から行政の支援を受けながら、「里山にどんぐりを植える」取り組みを、みのう農民組合と進めています。支部では「この取り組みを通じて、毎年100人の子どもが参加すれば、どんぐりからクヌギを育て、シイタケが採れるまでの17年間でのべ1700人になる。親子で地球温暖化防止を考え、林業や農業の仕事に興味をもつ子どもたちが増えたらいいね。いま3歳の子どもの成人式をシイタケでお祝いしたいね」と夢を語り合っています。
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新婦人大阪府本部寝屋川支部の大西智子さん地元・大阪をはじめ福島、石川との産直を進め、支部独自でも産地へ出かけています。ニュースを定期的に発行し、産直の意義を学ぶ活動に力を入れて、会員も増やしてきました。産直を通じて農民連との共同の運動を進めることで、組織が大きくなることに喜びを感じています。お互いに励まし合い、支え合うことで、消費者と生産者の生活を守り、農業と環境を守りたい。
(新聞「農民」2010.4.5付)
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[2010年4月]
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