自給率向上・温暖化防止に貢献
「たたかう産直」新たな前進を
新婦人産直 情報交流会
ふるさとネット、農民連が開催
 農民連ふるさとネットワークと農民連は、3月18日、東京都内で「新婦人産直情報交流会」を開きました。新日本婦人の会との産直に取り組む組織の活動を交流することを目的に毎年実施しているもので、今回は27の産直組織などから53人が参加。新婦人からも玉
田恵副会長ら役員3人が出席しました。
学び合って
ふるさとネットワークの堂前貢代表が開会あいさつ。「新婦人産直は農民連の産直の中心的課題であり、今日の情勢のもとでますます重要になっている。学びあって新たな前進を」とよびかけました。
続いて発言した新婦人の玉田副会長は、「毒入りギョーザ事件以来、食をめぐる情勢は大きく変化した」と述べたうえで、「新婦人は食料自給率向上、地球温暖化防止をめざし、産直を新たに『食と地球をまもる産直ボックス』と名づけて普及大運動を展開している」と紹介。紙芝居を使った食料問題の学習会、産地を訪問しての収穫体験やみそづくりなど、全国の支部で取り組まれた多彩な活動を資料で示し、「これらの活動を通じて産直の大切さが見直され、ボックスの扱い数も会員も増えた」と報告しました。
増加に転じ
続いてふるさとネットワークの森谷精事務局長が「新婦人と共同で作った『食と地球をまもる産直』のチラシは約30万枚が活用された。産直運動が食料自給率向上と地球温暖化防止に貢献することが実感され、産直ボックスの減少傾向に歯止めがかかり増加に転じるきっかけをつかんだ」と、この1年の活動を総括。全国の産直組織を対象に実施したアンケートから、「定期的な協議や交流、とりわけ産地に足を運んでもらうことが大きな力になる」と述べ、「運動と事業を一体化した取り組みを強めよう」と強調しました。
また、農民連の笹渡義夫事務局長は、「食糧危機に加えて経済危機が深刻化し、食料自給率を向上させ、日本経済を内需型に転換することはいよいよ緊急の課題になった。そのために地産地消や産直は決定的に重要。新婦人と築いてきた『たたかう産直』の意味を、今日の情勢のもとで再確認しよう」と激励しました。
努力や工夫
産直組織からは12人が発言。「ボックスは、野菜、米に果物、納豆などを加えてバラエティーを増やし、少人数の家族でもとりやすくした。献立が完結する品揃えも重要。野菜の種類がかたよる季節は、ネットワークを生かして他の産地のものを加えている」（多古町旬の味産直センター・小林由紀夫さん）、「牛乳や大豆も扱い、ヨーグルト、しょうゆなどの加工品も提供している。産地に来てもらうのが難しい人もいるので、都市部に出向いて『生産者を囲む会』を開いている」（兵庫農民連産直センター・上野信行さん）など、各地の努力や工夫が交流されました。
最後に、ふるさとネットワークの高橋清副代表が「田植えの体験には娘や孫といっしょに来る人も多い。産直運動の未来を展望してがんばろう」と訴え、閉会しました。
（新聞「農民」2009.3.30付）
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