広げよう食と地球守る産直ボックス
農民連とふるさとネット
新婦人産直情報交流会
食品分析センターの更なる活用
4〜6月に共同学習運動
「今こそ“食と地球を守る産直ボックス”を広げよう！」――農民連とふるさとネットワークが三月二十八日、東京都内で新婦人産直の情報交流会を開きました。（写真〈写真はありません〉）
歴史ふりかえり
新日本婦人の会の玉田恵副会長が、あいさつをかねて新婦人の産直運動の取り組みを報告。ギョーザ事件などに触れながら「農民連との産直に取り組んできて、本当によかった」と述べ、産直運動の歴史をふりかえりました。玉田さんは「新婦人の地球温暖化防止に向けた取り組みとして、食と環境問題を大きく位置づけ、“食と地球を守る産直ボックス”の普及大運動に取り組んでいく」と発言。「食の安全と自給率の向上をめざして生産者との共同をさらに広げ、これまでの延長線上ではない、ダイナミックな産直運動をともに発展させましょう」と呼びかけました。なお、新婦人は二十九・三十日の中央委員会で、“食と地球を守る産直ボックス”に全国で取り組んでいくことを確認しました。
農民連ふるさとネットワークの森谷精事務局長は、「今こそ自給率向上を正面にすえて、新たなエネルギーで新婦人産直に取り組もう」と提起｡食品分析センターをもっと活用することや、農産物の品位･品質の向上、また四月から六月にかけて、大学習運動に取り組むことも提起。共通の学習資材（現在準備中）を活用して、すべての農民連会員、新婦人会員が参加するものにしようと呼びかけました。
また、この交流会にむけて全国の産直組織から集まった実態アンケートの結果について「率直な悩みが出されていたが、同時にどの組織も困難を乗り越え、前進させたいという思いがあふれていた」と紹介しました。
農民連の真嶋良孝副会長が、七月の洞爺湖サミット行動と地球温暖化をめぐる情勢について報告。「地球環境を守り、食糧主権を確立する上からも、産直や地産地消の発展が欠かせない」と強調しました。
若い世代につなぐ
討論でも、率直な発言が交わされました。愛知県農民連の土屋義男さんは「新婦人産直は、いくらもうかったかではなく、新しく運動に参加してきた若いお母さんがどう成長したかが大切。交流と学習を重視して、若い世代につないでいきたい」と発言しました。
埼玉県農民連の棚橋順子さんは、今年四月から始まる“産直ボックス彩り便”を紹介。お米と野菜コース、お米と卵と野菜のコースと、選択の幅が広がり、多くの申し込みが寄せられていることを報告しました。
このほか、「新婦人の会員さんがデザインした産直チラシがたいへん好評」（千葉・多古町旬の味産直センター）、「学校給食で国産、地場産を求める声が高まっている」（ふるさとネット事務局）など、さまざまな取り組みが報告されました。
（新聞「農民」2008.4.14付）
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